7日の米国株式市場はまちまち。米東部時間7日夜の合意期限を控えたトランプ大統領の最後通告で原油価格が上昇。イランがトランプ政権との直接交渉を拒否したとの報道で、合意に悲観的な見方がさらに広がりイラン戦争の激化・長期化懸念に一段安となった。終盤にかけて、仲介のパキスタンが米国とイランに2週間の停戦案を提示との報道を受け、原油価格の上昇が一段落するに連れ、売りが後退した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。為替の円安基調や先物主導の買いが優勢となり、寄り付き後は急速に上げ幅を拡大した。イランと米国が即時停戦に合意したのを受けて投資家心理が改善したため、特に半導体関連や値がさ株への資金流入が目立ち、指数を強く押し上げた。また、原油価格の下落に加えて、短期筋の買い戻しも加わり上昇基調が強まっており、終日高値圏で推移し、ほぼ高値引けとなった。
大引けの日経平均は前営業日比2,878.86円高の56,308.42円となった。東証プライム市場の売買高は27億6,005万株、売買代金は9兆6,668億円だった。業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、電気機器などが上昇した一方で、鉱業、海運業、石油・石炭製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は87.7％、対して値下がり銘柄は10.6％となっている。
個別では、アドバンテスト、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、フジクラ、キオクシアＨＤ、TDK、ファナック、イビデン、レーザーテック、豊田通商、住友電気工業、ディスコ、リクルートホールディングス、京セラなどの銘柄が上昇した。
一方、信越化学工業、出光興産、川崎汽船、INPEX、メルカリ、商船三井、日本郵船、キッコーマン、大塚ホールディングス、任天堂、協和キリン、ARCHION、ENEOSホールディングス、東京ガスなどの銘柄が下落した。