日経平均は反落。311.24円安の55997.18円（出来高概算10億99万株）で前場の取引を終えている。
前日8日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は1325.46ドル高の47909.92ドル、ナスダックは617.15ポイント高の22635.00で取引を終了した。停戦合意を好感した買いに、寄り付き後、大幅高。原油価格が高値から大幅反落したほか、長期金利も低下、さらに、ホルムズ海峡再開によるサプライチェーンひっ迫懸念の後退で半導体関連も回復し相場を支援し、終日買われた。
米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は108.56円安の56199.86円と5日ぶり反落して取引を開始した。朝方に一時プラス圏に浮上したが、買いは続かず再度マイナス圏に転落すると56000円付近で軟調もみ合い展開となった。米国とイランが停戦で合意したが、両国の主張の隔たりは大きいと見られ、最終的な和平に向かうかどうかは不透明とする見方も多く、WTI原油先物価格が90ドル台半ばで下げ止まっていることが重しとなった。また、日経平均は昨日までの4日続伸で3800円を超す上げとなったことから、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。
個別では、ファーストリテ、フジクラ、豊田通商、キオクシアＨＤ、横河電、古河電、ＨＯＹＡ、ＳＭＣ、スクリン、ニトリＨＤ、ＫＤＤＩ、日揮ＨＤ、キーエンス、ネクソン、日東電などの銘柄が上昇した。
一方、アドバンテス、ソフトバンクＧ、東エレク、ディスコ、リクルートＨＤ、レーザーテク、イオン、塩野義、コナミＧ、住友鉱、バンナムＨＤ、トヨタ、東京海上、トレンド、テルモなどの銘柄が下落した。
業種別では、保険業、空運業、証券・商品先物取引業などが下落した一方で、非鉄金属、海運業、ガラス・土石製品などが上昇した。
後場の日経平均株価は、軟調もみ合い展開が続くか。前場は利益確定売りが優勢となり、指数は56000円を挟んでもみあったが、下げ幅を大きく広げる動きは限定的だった。今週は2月決算企業の決算発表が増えることから、好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価を支える要因となったか。ただ、為替は円安水準で推移しているものの、半導体関連など指数寄与度の高い銘柄の下げが目立ち、上値を抑える要因となっている。東証プライム市場の前場の値下がり銘柄数が72％となるなか、後場も主力株の動向次第で方向感が左右される展開が見込まれる。