9日の後場の取引では以下の3つのポイントに注目したい。
・日経平均は反落、売り優勢も下げ幅限定的
・ドル・円は堅調、中東情勢に根強い懸念
・値下がり寄与トップはアドバンテスト 、同2位がソフトバンクグループ
■日経平均は反落、売り優勢も下げ幅限定的
日経平均は反落。311.24円安の55997.18円（出来高概算10億99万株）で前場の取引を終えている。
前日8日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は1325.46ドル高の47909.92ドル、ナスダックは617.15ポイント高の22635.00で取引を終了した。停戦合意を好感した買いに、寄り付き後、大幅高。原油価格が高値から大幅反落したほか、長期金利も低下、さらに、ホルムズ海峡再開によるサプライチェーンひっ迫懸念の後退で半導体関連も回復し相場を支援し、終日買われた。
米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は108.56円安の56199.86円と5日ぶり反落して取引を開始した。朝方に一時プラス圏に浮上したが、買いは続かず再度マイナス圏に転落すると56000円付近で軟調もみ合い展開となった。米国とイランが停戦で合意したが、両国の主張の隔たりは大きいと見られ、最終的な和平に向かうかどうかは不透明とする見方も多く、WTI原油先物価格が90ドル台半ばで下げ止まっていることが重しとなった。また、日経平均は昨日までの4日続伸で3800円を超す上げとなったことから、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。
個別では、ファーストリテ、フジクラ、豊田通商、キオクシアHD、横河電、古河電、HOYA、SMC、スクリン、ニトリHD、KDDI、日揮HD、キーエンス、ネクソン、日東電などの銘柄が上昇した。
一方、アドバンテス、ソフトバンクG、東エレク、ディスコ、リクルートHD、レーザーテク、イオン、塩野義、コナミG、住友鉱、バンナムHD、トヨタ、東京海上、トレンド、テルモなどの銘柄が下落した。
業種別では、保険業、空運業、証券・商品先物取引業などが下落した一方で、非鉄金属、海運業、ガラス・土石製品などが上昇した。
後場の日経平均株価は、軟調もみ合い展開が続くか。前場は利益確定売りが優勢となり、指数は56000円を挟んでもみあったが、下げ幅を大きく広げる動きは限定的だった。今週は2月決算企業の決算発表が増えることから、好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価を支える要因となったか。ただ、為替は円安水準で推移しているものの、半導体関連など指数寄与度の高い銘柄の下げが目立ち、上値を抑える要因となっている。東証プライム市場の前場の値下がり銘柄数が72％となるなか、後場も主力株の動向次第で方向感が左右される展開が見込まれる。
■ドル・円は堅調、中東情勢に根強い懸念
9日午前の東京市場でドル・円は堅調地合いとなり、158円51銭から158円95銭まで値を上げた。米国とイランがパキスタンの仲介で停戦に合意したことで安心感が広がっていたが、イスラエルはイランの支援組織ヒズボラに攻撃し、根強い懸念からドル買いに振れた。
ここまでの取引レンジは、ドル・円は158円51銭から158円95銭、ユ-ロ・円は184円89銭から185円24銭、ユ-ロ・ドルは1.1650ドルから1.1667ドル。
■後場のチェック銘柄
・白鳩、ＶＡＬＵＥＮＥＸの、2銘柄がストップ高
※一時ストップ高（気配値）を含みます
・値下がり寄与トップはアドバンテスト 、同2位がソフトバンクグループ
■経済指標・要人発言
【要人発言】
・トランプ米大統領
「必要としてい時に、NATOはいなかった」
・ブレマンNZ準備銀行総裁
「インフレにはさらなる上昇リスク」
「過去の利下げの効果、経済に一定の刺激を与え続けている」
「マイナス成長を見込んでいない」
【経済指標】
特になし）
＜国内＞
・特になし
＜海外＞
・15：00 独・2月鉱工業生産（予想：前月比＋0.7％、1月：－0.5％）