前日8日の米国株式市場は上昇した。停戦合意を好感した買いに、寄り付き後、大幅高。原油価格が高値から大幅反落したほか、長期金利も低下、さらに、ホルムズ海峡再開によるサプライチェーンひっ迫懸念の後退で半導体関連も回復し相場を支援し、終日買われた。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は5日ぶり反落して取引を開始した。朝方に一時プラス圏に浮上したが買いは続かず、再度マイナス圏に転落すると56000円付近で軟調もみ合い展開となった。米国とイランが停戦で合意したが、両国の主張の隔たりは大きいと見られ、最終的な和平に向かうかどうかは不透明とする見方も多かった。また、WTI原油先物価格が90ドル台半ばで下げ止まっていることが重しとなったほか、日経平均が昨日までの4日続伸で3800円を超す上げとなったことから短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。
大引けの日経平均は前営業日比413.10円安の55,895.32円となった。東証プライム市場の売買高は22億7,281万株、売買代金は8兆2,061億円だった。業種別では、空運業、小売業、不動産業などが下落した一方で、非鉄金属、海運業、鉱業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は18.2％、対して値下がり銘柄は80.0％となっている。
個別では、フジクラ、豊田通商、キオクシアＨＤ、横河電、古河電、ＨＯＹＡ、ＳＭＣ、スクリン、ニトリＨＤ、日揮ＨＤ、キーエンス、ネクソン、日東電などの銘柄が上昇した。
一方、ファーストリテ、アドバンテスト、ソフトバンクＧ、東エレク、ディスコ、リクルートＨＤ、レーザーテク、イオン、塩野義、コナミＧ、住友鉱、バンナムＨＤ、トヨタ、東京海上、トレンド、テルモなどの銘柄が下落した。