日経平均は大幅反発。833.63円高の56728.95円（出来高概算12億560万株）で前場の取引を終えている。
前日9日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は275.88ドル高の48185.80ドル、ナスダックは187.43ポイント高の22822.42で取引を終了した。停戦が脆弱で原油価格が再び上昇したため、寄り付き後、下落。中盤にかけイスラエルとレバノンが直接交渉で合意したとの報道を受け、イラン停戦も維持される可能性が強まり原油価格が反落、投資家心理改善に伴い相場は上昇に転じた。長期金利の低下も好感され、終盤にかけて上げ幅を拡大した。
米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は370.45円高の56265.77円と反発して取引を開始した。前日の米株高や長期金利低下を背景に、寄り付き後は幅広い銘柄に買いが先行した。特に、前日に今期の業績予想を上方修正したファーストリテが上場来高値を更新し、指数を押し上げた。半導体関連株が総じて堅調に推移したほか、為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支えとなり、前場中盤にかけて上げ幅を拡大。一時は56900円台に乗せる場面も見られた。
個別では、ファーストリテ、フジクラ、アドバンテス、東エレク、ファナック、ＴＤＫ、キオクシアＨＤ、レーザーテック、ダイキン、スクリン、村田製、コナミＧ、京セラ、信越化、イビデンなどの銘柄が上昇した。
一方、ＫＤＤＩ、中外薬、塩野義、テルモ、大塚ＨＤ、ソフトバンクＧ、リクルートＨＤ、ソニーＧ、伊藤忠、東京海上、三菱商、トレンド、ベイカレント、三井物、任天堂などの銘柄が下落した。
業種別では、非鉄金属、小売業、繊維製品などが上昇した一方で、鉱業、医薬品、卸売業などが下落した。
後場の日経平均株価は、堅調地合いを維持しつつ高値圏での推移が見込まれる。原油価格の落ち着きや中東情勢に対する過度な警戒の後退も投資家心理の改善につながっている。為替は円安基調を維持しており輸出関連株の支援材料となっている一方、短期的な上昇幅の大きさから利益確定売りが出やすい局面でもある。後場は、週末要因に加え、先物主導の値動きに左右されつつも、主力株の動向をにらみながら底堅さが意識されよう。