前日9日の米国株式市場は堅調に推移した。停戦が脆弱で原油価格が再び上昇したため、寄り付き後、下落。中盤にかけイスラエルとレバノンが直接交渉で合意したとの報道を受け、イラン停戦も維持される可能性が強まり原油価格が反落、投資家心理改善に伴い相場は上昇に転じた。長期金利の低下も好感され、終盤にかけて上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。朝方に上げ幅を広げると、その後は高値圏での堅調推移となった。前日に今期の業績予想を上方修正したファーストリテが上場来高値を更新し、指数を押し上げた。また、半導体関連株が総じて堅調に推移したほか、為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支えとなった。そのほか、イスラエルがレバノンと直接協議する方針を示したことも投資家心理の支援材料となった。上げ幅は一時1100円を超え、一時は57,000円を超える場面も見られた。
大引けの日経平均は前営業日比1,028.79円高の56,924.11円となった。東証プライム市場の売買高は24億3,266万株、売買代金は8兆7,378億円だった。業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、小売業などが上昇した一方で、鉱業、卸売業、情報・通信業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は29.7％、対して値下がり銘柄は66.5％となっている。
個別では、ファーストリテ、フジクラ、アドバンテス、東エレク、ファナック、ＴＤＫ、キオクシアＨＤ、レーザーテック、ダイキン、スクリン、村田製、コナミＧ、京セラ、信越化、イビデンなどの銘柄が上昇した。
一方、ＫＤＤＩ、中外薬、塩野義、テルモ、大塚ＨＤ、リクルートＨＤ、ソニーＧ、伊藤忠、東京海上、三菱商、トレンド、ベイカレント、三井物、任天堂などの銘柄が下落した。