前週末10日の米国市場はまちまちで終了。最新の消費者物価指数（CPI）コア指数が予想を下回り、イラン戦争による物価上昇が限定的となった証拠を好感した。ただ、トランプ大統領が協議決裂の場合、攻撃再開の準備があると警告すると原油や長期金利が上昇、ダウは下落し、ナスダックは半導体が支え終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は大幅反落でスタートした。朝方に買い戻しの動きがみられたが、売り手優位の状況が続いてじりじりと下げ幅を広げる展開となった。大引けにかけてやや値を戻したが、終日マイナス圏での推移となった。注目された米国とイラン、パキスタンを交えた3者による直接協議は合意に至らなかった。もともと過度な楽観はなかったとみられる一方、その後、米海軍がホルムズ海峡の封鎖を開始するとトランプ大統領が表明するなど中東情勢の不透明感も増しており、投資家心理の重しとなった。また、原油価格の高止まりが警戒されるなか、直近の上昇に対する利食い売りも優勢になった可能性がある。
大引けの日経平均は前営業日比421.34円安の56,502.77円となった。東証プライム市場の売買高は20億4,870万株、売買代金は7兆2,504億円だった。業種別では、鉱業、情報・通信業、陸運業などが上昇した一方で、ゴム製品、空運業、電気・ガス業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は29.7％、対して値下がり銘柄は67.1％となっている。
個別では、フジクラ、ＫＤＤＩ、コナミＧ、安川電、電通グループ、コマツ、京セラ、信越化、野村総合研究所、太陽誘電、キーエンス、日立、アサヒ、ＳＭＣなどの銘柄が上昇した。
一方、東エレク、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、アドバンテス、イビデン、ファナック、中外薬、住友電、豊田通商、ソニーＧ、テルモ、レーザーテク、ダイキン、ＴＤＫ、スクリン、アステラス製薬などの銘柄が下落した。