17日の日経平均は4日ぶりに大幅反落。1042.44円安の58475.90円（出来高概算21億3000万株）で取引を終えた。前日の米国株は上昇したものの、週末の他、日経平均が史上最高値を更新していたこともあり、利益確定売りが先行して始まった。前場中盤に向けて水準を切り下げ、58894.99円まで下押しした。その後は58950円を挟んでの保ち合い推移が続いていたが、大引けにかけて大きく崩れる格好となり、日経平均は安値引けとなった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、サービス、その他製品、鉱業、繊維製品の4業種が上昇。一方、非鉄金属、金属製品、証券商品先物、機械など29業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、TDK、リクルートHD、ベイカレント、任天堂が堅調だった半面、アドバンテスト、東エレク、ソフトバンクG、キオクシアHDが軟調だった。
前日の米国市場は、中東リスクの後退やテック株の主導もあり、ナスダック指数、SOX指数はともに史上最高値を更新した。ただ、東京市場で前日に1300円を超える上昇となっていただけに、短期的な相場の過熱感が意識されるなか、値がさハイテク株中心に利食い売りが広がった。最終的には大引けにかけて崩れたとはいえ、心理的な節目の59000円台を割り込んでくると、押し目を拾う動きもあり、値を戻す場面もみられていた。個別では、日銀の植田総裁の会見を受けて、利上げ観測が後退したことから銀行株も軟調だった。
日経平均は結果的に大幅に反落したが、4月に入り大きく上昇してきた他、オーバーウィークのポジションを取りにくい局面でもあり、冷静に受け止める向きが多い。むしろ、日中は想定以上に底堅く保ち合い気味の推移を見せ、押し目買い気運は強かった印象である。週末に開催される可能性のある米国・イランの2回目の交渉が首尾よく運び、来週以降本格化する国内主要企業の決算で弱気のガイダンスに過度に傾かなければ、相場も強気姿勢を維持する場が整うだろう。いずれにせよ、まずは米国とイランの協議内容を見定める必要がありそうだ。