日経平均は大幅続伸。771.21円高の59596.10円（出来高概算8億8423万株）で前場の取引を終えている。
前日20日の米国株式市場は小幅反落。ダウ平均は4.87ドル安の49442.56ドル、ナスダックは64.09ポイント安の24404.39で取引を終了した。イランがホルムズ海峡を再び封鎖するなど、緊張が高まり和平合意の期待後退で原油高が嫌気され、寄り付き後、下落。ただ、副大統領や特使が依然、パキスタンに向かう計画をトランプ大統領が確認したため再協議への期待に中盤にかけ、売りが後退した。長期金利の低下も相場を支え、終盤にかけ、下げ幅を縮小した。
米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は206.62円高の59031.51円と続伸して取引を開始した。前日の米株が小幅安となったものの、下げ渋りの展開を受けて東京市場では押し目買いが先行した。加えて、為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支えとなり、寄り付き後は上げ幅を拡大した。前場中盤にかけては半導体関連株を中心に買いが入り、指数は59600円台に乗せるなど強い値動きとなった。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、フジクラ、イビデン、キオクシアＨＤ、ファーストリテ、レーザーテク、住友電、リクルートＨＤ、信越化、日産化、村田製、京セラ、三井金属などの銘柄が上昇した。
一方、中外薬、ＴＤＫ、テルモ、コナミＧ、トヨタ、ニトリＨＤ、ダイキン、ソニーＧ、塩野義、第一三共、富士フイルム、良品計画、アステラス薬、ネクソン、大塚ＨＤなどの銘柄が下落した。
業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、金属製品などが上昇した一方で、医薬品、輸送用機器、水産・農林業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が見込まれる。前場は米株の下げ渋りや為替の円安基調を背景に買いが優勢となり、半導体関連株を中心に指数を押し上げた。特に指数寄与度の高いハイテク株の上昇が全体をけん引する構図となっている。中東情勢は、パキスタンが再協議に向け調整を進めているほか、バンス米副大統領らがパキスタンに向かうとの報道もあり、戦闘終結への期待が投資家心理を支えているようだ。後場は米株先物や為替動向をにらみつつ、先物主導で値動きが振れやすい中でも、主力株の動向が相場の方向性を左右する展開となりそうだ。