前日20日の米国株式市場は小幅反落。イランがホルムズ海峡を再び封鎖するなど、緊張が高まり和平合意の期待後退で原油高が嫌気された。ただ、副大統領や特使が依然、パキスタンに向かう計画をトランプ大統領が確認したため再協議への期待に中盤にかけ、売りが後退した。長期金利の低下も相場を支え、終盤にかけて下げ幅を縮小した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。前日の米株が小幅安となったものの、下げ渋りの展開を受けて東京市場では押し目買いが先行。加えて、為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支えとなり上げ幅を拡大した。その後指数は59600円台に乗せる場面も見られたが、後場に入ると上値の重い展開となった。中東情勢は、パキスタンが再協議に向け調整を進めているほか、バンス米副大統領らがパキスタンに向かうとの報道もあり、戦闘終結への期待が投資家心理を支えているようだ。
大引けの日経平均は前営業日比524.28円高の59,349.17円となった。東証プライム市場の売買高は20億2,034万株、売買代金は6兆8,522億円だった。業種別では、非鉄金属、情報・通信業、金属製品などが上昇した一方で、輸送用機器、銀行業、医薬品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は32.7％、対して値下がり銘柄は64.1％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、フジクラ、イビデン、キオクシアＨＤ、レーザーテック、住友電、リクルートＨＤ、信越化、ＴＤＫ、日産化、村田製、三井金属などの銘柄が上昇した。
一方、中外薬、テルモ、コナミＧ、トヨタ、ニトリＨＤ、ダイキン、京セラ、ソニーＧ、塩野義、第一三共、富士フイルム、ファーストリテ、良品計画、アステラス薬、ネクソン、大塚ＨＤなどの銘柄が下落した。