前日23日の米国株式市場は反落。雇用関連指標が予想を下回ったが、製造業・サービス業PMIが予想を上回ると、相場は一時下げを消した。和平協議の交渉団でイラン革命防衛隊（IRGC）が主導権を握り、ガリバフ国会議長が外れたとの報道やイランの防空システムの一部が作動との報道でイラン和平合意への期待が後退し原油価格が急騰、相場は再び下落し、終了した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。寄り付きからハイテク株中心に買いが先行したが、前日の下落に対する自律反発の側面も強く、上値では利益確定売りが出やすかった。前場中盤にかけては上値の重い展開となったが、外部環境では中東情勢や原油価格の動向が引き続き注視される中、午後からは再度じりじりと上げ幅を広げる動きとなり本日高値圏で取引を終了した。
大引けの日経平均は前営業日比575.95円高の59,716.18円となった。東証プライム市場の売買高は22億3,997万株、売買代金は7兆4,853億円だった。業種別では、鉱業、海運業、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、サービス業、その他製品、医薬品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は34.9％、対して値下がり銘柄は61.8％となっている。
個別では、イビデン、ファーストリテ、アドバンテ、ソフトバンクＧ、ＴＤＫ、フジクラ、レーザーテック、味の素、東エレク、信越化、ダイキン、三菱商事、太陽誘電、村田製、京セラなどの銘柄が上昇した。
一方、リクルートHD、第一三共、キオクシアＨＤ、ファナック、キヤノン、コナミＧ、ＫＤＤＩ、富士フイルム、トヨタ、任天堂、ソニーＧ、トレンド、セコム、豊田通商、ヤマハなどの銘柄が下落した。