24日の日経平均は反発。575.95円高の59716.18円（出来高概算22億3000万株）と終値ベースで22日の史上最高値を更新して取引を終えた。前日の米国市場でSOX指数の上昇が続いたことなどから、東京市場も半導体関連などが買われたほか、米国市場の取引終了後に強気な収益予測を公表した米インテルが時間外取引で急騰したことも投資家心理を上向かせた。日経平均は取引開始後、早い段階で59687円まで上昇した。ただ、その後は利食い売りもあって一旦上げ幅を縮めたものの、週明け27日に決算発表を予定しているアドバンテスが後場一段高となり、上場来高値を更新するなど半導体関連株の騰勢が衰えないだけに、再び買い気が強まり、後場終盤には59763.68円まで上値を伸ばした。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が970を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、鉱業、海運、ガラス土石、卸売など16業種が上昇。一方、サービス、その他製品、医薬品、輸送用機器など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、ソフトバンクG、イビデン、ファーストリテが概ね堅調だった半面、第一三共、リクルートHD、キオクシアHD、キヤノンが軟調だった。
前日の米国市場は、イラン戦争を巡る緊張が再び強まったことから次第に売りが優勢となり、主要株価指数は反落した。ただ、SOX指数は17営業日続伸した。東京市場は米テック株高を受けて、値がさハイテク株中心に買いが継続して始まり、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。その後は利益確定売りや週末を控えた持ち高調整で上げ幅を縮める場面もあったものの、来週27日に決算発表を控えるアドバンテスが後場一段高となるなど、半導体・AI関連株の堅調地合いが続いて持ち直す展開に。
トランプ米大統領は23日、イスラエルとレバノンの停戦が3週間延長されると発表した。レバノンとイスラエルの停戦が延長されれば、米国とイランの停戦協議も進みやすくなるのではとの見方が強まったことも追い風要因になったとみられる。来週から国内でも決算発表シーズンに入っていくことになるため、目先的にはガイダンスリスク警戒が先行することで、引き続き選別色が一段と強まらざるを得ない地合いとなりそうだ。