27日の日経平均は大幅続伸。821.18円高の60537.36円（出来高概算23億株）と終値ベースとしては初めて6万円の大台に乗せて取引を終えた。前週末の米国市場でハイテク株中心に買われた流れを受け、日経平均は続伸スタート。その後はじりじりと水準を切り上げた。また、米メディアが「イランがホルムズ海峡再開に向け新たな提案を米国に提示した」と伝えたことをきっかけに和平協議進展への期待が高まり、短期筋による先物買いが断続的に入り、日経平均は後場中盤に向けて上げ幅を広げ、60903.95円まで上値を伸ばした。ただ、急ピッチの上昇の反動から利益確定売りも出て、後場は上げ幅を縮める動きが中心だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が800を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、電気機器、非鉄金属、機械、金属製品など13業種が上昇。一方、海運、鉱業、医薬品、証券商品先物など20業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、ファナック、ファーストリテ、東エレクは概ね堅調だった半面、中外薬、NRI、KDDIが軟調だった。
前週末の米国市場は、市場予想を上回る収益見通しを開示したインテルが急伸したこともあり、ナスダック指数やSOX指数がともに過去最高値を更新した。この流れを受け、東京市場も半導体・人工知能（AI）関連株中心に引き続き買いが先行。また、中東情勢の先行き懸念を和らげる報道もあり、投資家心理が好転したほか、後場に入り、欧州勢とみられる海外勢の買いなどが強まったこともあり、日経平均の上げ幅は一時1100円を超えた。個別では、前週末に好決算を発表したファナックやキーエンスがいずれもストップ高まで買われたほか、英投資ファンドの株式保有が伝わったSMCなども買われた。
本日も指数寄与度の大きい値がさハイテク株が大幅に上昇したことが日経平均を大きく押し上げる形となった。また、今週は国内外で大手企業の決算発表が予定されており、半導体やAI関連企業の好業績期待が背景にもあるだろう。ただ、主力株中心に偏っているとはいえ、日本株のパフォーマンスは良好だ。海外勢などの一部には持たざるリスクも芽生え始めているとの見方も市場関係者からは聞かれており、引き続き選別的な地合いながら押し目買い意欲の強さも意識される展開が続きそうだ。