昨日の東京市場が休場となる中、28日・29日の米株式市場は軟調に推移。イラン和平合意期待の後退で原油価格や金利が上昇し、嫌気された。また、連邦公開市場委員会（FOMC）で3人の参加者が緩和バイアス文言に異議を唱えたことを受け金利先高観が一段と強まり株価の重しとなった。米株市場の動向を横目に、本日の日経平均は続落して取引を開始した。朝方に下げ幅を広げた後は、59,200円を挟んで軟調もみ合い展開となった。米利下げ観測の後退に加えて、ホルムズ海峡の通航制限が長期化するとの見方が強まり、海外市場で原油価格や米長期金利が上昇したことが株価を抑える要因となった。また、日経平均は一昨日28日に3日ぶりに下落したものの、依然高値警戒感があり、利益確定売りが出やすかった。
大引けの日経平均は前営業日比632.54円安の59,284.92円となった。東証プライム市場の売買高は31億7,743万株、売買代金は9兆9,743億円だった。業種別では、陸運業、電気・ガス業、建設業などが下落した一方で、石油・石炭製品、食料品、金属製品などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は22.0％、対して値下がり銘柄は75.9％となっている。
個別では、ＴＤＫ、イビデン、キオクシアＨＤ、ファーストリテ、信越化、味の素、ルネサス、オムロン、安川電、ダイキン、三菱電、デンソー、住友不、大塚ＨＤ、エーザイなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、フジクラ、東エレク、豊田通商、コナミＧ、ソニーＧ、アステラス薬、リクルートHD、トヨタ自、富士通、ディスコ、テルモ、バンナムＨＤ、コマツなどの銘柄が下落。