東京市場が5連休中の米国株式市場は堅調に推移した。4日まではイラン情勢の緊迫による原油高・金利上昇が重しとなっていた。ただ、5日以降は、イラン情勢への警戒感が後退しインテルの株価上昇が牽引。昨日6日は、イラン和平で合意に近いとの報道が好感されたほか、半導体のAMDの好決算が株価支援要因となった。昨日まで東京市場が休場となる中、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付きから半導体関連株を中心に幅広い銘柄へ買いが先行した。その後も買い優勢の展開が続いて、高値圏の63,000円付近で推移した。特に米AMDの好決算を受けて東京市場でも半導体製造装置や電子部品株への買いが強まり、指数を大きく押し上げた。国内連休中に米国とイランの戦闘終結が観測され、原油価格が下落したことが安心感となったほか、国内では主要企業の3月決算発表が佳境となっており、好決算・好業績銘柄への物色意欲を刺激した。
大引けの日経平均は前営業日比3,320.72円高の62,833.84円となった。東証プライム市場の売買高は33億5,456万株、売買代金は10兆8,448億円だった。業種別では、非鉄金属、金属製品、情報・通信業などが上昇した一方で、鉱業、石油・石炭製品、輸送用機器の3業種のみが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は75.6％、対して値下がり銘柄は22.1％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテ、東エレク、ファーストリテ、イビデン、フジクラ、信越化、ＴＤＫ、ファナック、ダイキン、村田製、住友電、ディスコ、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、中外薬、丸紅、三井物、エムスリー、任天堂、ＫＤＤＩ、セコム、テルモ、ＩＮＰＥＸ、キッコマン、ＺＯＺＯ、住友ファーマ、オリンパス、ＨＯＹＡ、日立建機などの銘柄が下落。