前週末8日の米国市場は堅調に推移。雇用統計の安定した結果を受け、労働市場や経済に楽観的見方が強まった。中東情勢への懸念は存続していたものの、半導体株などが強く、ナスダックは終日堅調に推移し過去最高値を更新した。ダウは失速するも終盤にかけて持ち直し終了した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発でスタートした。朝方の買い一巡後は上げ幅を縮小してマイナス圏に転落、その後も軟調に推移した。直近の上昇に対する短期的な過熱感を意識した利益確定目的の売りが出やすかった。トランプ米大統領は、戦闘終結に向けた米国側の提案に対するイランの回答について「まったく受け入れられない」と自身のSNSに投稿したと報じられている。引き続き中東情勢には不透明感があるものの、東京市場も米国市場の流れを受けて、値がさのハイテク株主導での上昇を見せ、日経平均は7日につけていた取引時間中の最高値を更新した。
大引けの日経平均は前営業日比295.77円安の62417.88円となった。東証プライム市場の売買高は29億473万株、売買代金は10兆4354億円だった。業種別では、食料品、その他金融業、銀行業などが上昇した一方で、その他製品、情報・通信業、鉄鋼などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は55.3％、対して値下がり銘柄は41.3％となっている。
個別では、コナミＧ、キオクシアＨＤ、ソニーＧ、味の素、ＴＤＫ、豊田通商、フジクラ、信越化、ＪＴ、ニトリＨＤ、ファナック、京セラ、三井物、東京海上、中外薬などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、任天堂、東エレク、リクルートHD、トヨタ自、住友鉱、ディスコ、ダイキン、キーエンス、日ハムなどの銘柄が下落。