前日12日の米国株式市場はまちまち。中東緊張を背景とした原油価格の上昇に加え、コア消費者物価指数（CPI）が予想以上に加速し、インフレを警戒し、寄り付き後、下落。長期金利の上昇が嫌気され、ナスダックは、下落した。一方、ダウは終盤にかけプラスに持ち直し、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は344.55円安の62398.02円と反落して取引を開始した。中東情勢の先行き不透明感が継続するなか、原油価格が強含みで推移し、米長期金利が上昇したことが投資家心理を慎重にさせた。ただ、寄り付きは半導体関連株を中心に売りが先行したが、その後は主力株への買いが支えとなり、指数は切り返す展開となった。前場中盤にかけては好決算銘柄への物色も強まった。7日に付けた62,833円を上回って最高値を更新し、終値で初めて63,000円台に乗せた。
大引けの日経平均は前営業日比529.54円高の63,272.11円となった。東証プライム市場の売買高は28億187万株、売買代金は10兆4,909億円だった。業種別では、非鉄金属、卸売業、輸送用機器などが上昇した一方で、金属製品、建設業、石油・石炭製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は58.9％、対して値下がり銘柄は37.7％となっている。
個別では、キオクシアＨＤ、ダイキン、セコム、三菱商、オリンパス、ソニーＧ、イビデン、古河電、豊田通商、住友電、ソフトバンクG、ファーストリテ9983>、フジクラ、三井物、リクルートＨＤ、コムシスＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、ＴＤＫ、レーザーテック、ファナック、塩野義、信越化、コナミＧ、清水建、資生堂、オークマ、ルネサス、日立建機などの銘柄が下落。