ジーエルテクノホールディングスは13日、2026年3月期連結決算を発表した。売上高は前期比9.1%増の471.89億円、営業利益は同12.1%増の71.11億円、経常利益は同16.5%増の77.21億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同31.8%増の53.58億円となった。
分析機器事業の売上高は前期比7.9%増の215.49億円、営業利益は同14.6%増の23.45億円となった。国際情勢が不透明な状況が続く中においても、国内外ともに売上高は堅調に推移した。国内売上高においては、環境・食品を中心に幅広い分野にて需要が底堅く推移した。装置類に関しては、下期偏重の季節性に伴い第4四半期に売上計上が集中したことに加え、PFAS分析用として需要が高まっている質量分析計や固相抽出装置の販売が好調であったことから、売上高は前年度を上回った。また、半導体・化学工業等の分野における工場排水中PFAS分析といった需要も高まっている背景から、環境・食品以外の分野向けでの質量分析計の販売も好調だった。消耗品についても、液体クロマトグラフ用カラムに加え、固相抽出カートリッジや試料調製容器など幅広い製品群の販売が好調だった。海外売上高においては、第2四半期にて上市した新製品Inertsil Hybrid-C18を中心とした液体クロマトグラフ用カラムの販売が好調であったことに加え、ガスクロマトグラフ関連の周辺装置や、固相抽出カートリッジなどの販売が売上増を牽引した。また、一部地域においては、中東情勢の悪化懸念を背景とした先行発注の影響もあり、売上高は前年度を上回った。
半導体事業の売上高は同11.0%増の236.59億円、営業利益は同12.5%増の46.86億円となった。半導体業界においては、AI向けデータセンターや生成AI関連製品の需要の拡大を背景に、業界全体が活況となっている。一方で、メモリー製品を中心に需給が逼迫し始めており、今後の需給動向については注視していく必要がある。このような環境の中、さらなる成長に向けて、新規需要の掘り起こしや、付加価値の高い製品の開発および拡販によるマーケット拡大を推進するとともに、国内外で増産体制構築に向けた準備を進めている。こうした取り組みと市況回復を見込んだ各社の先行投資を背景に同事業の受注高は急増し、豊富な受注残高と工場の高稼働により売上高は計画を上回った。
自動認識事業の売上高は同0.1%減の19.80億円、損益については、利益率の低い案件が多かった影響を受け、営業利益は同56.1%減の0.50億円となった。医療業界向け専用装置への組込みモジュールなどが堅調を維持し、分析機器事業との協働による販売も拡大したものの、外部顧客への売上高は前年度を下回った。製品分類別売上高では、住居関連施設やビル施設向け、及び警備・セキュリティ用途における需要減少等の影響により、「機器組込製品」と「完成系製品」については売上高が伸び悩んだ。その一方で、「自動認識その他」においては、駐車場向けゲートシステムの導入や立体駐車場向け傾きセンサの量産前テストが着実に進んだ。
2027年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比6.0%増の500.00億円、営業利益が同8.8%増の77.40億円、経常利益が同1.0%増の78.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同1.9%増の54.60億円を見込んでいる。
また、2026年3月期の期末配当予想を1株当たり111.00円としていたが、2026年3月期の連結業績ならびに財務状況等を勘案した結果、直近の配当予想を12.00円増配し、1株当たり123.00円とすることを発表した。