前日14日の米国株式市場は上昇。中国がイランを巡り協力を申し出るなど首脳会談の結果を好感した買いが広がった。人工知能（AI）関連企業の年内最大規模となった新規株式公開（IPO）で投資家心理が改善し、相場は上昇。半導体のエヌビディアなどハイテクが相場をさらに押し上げ、終盤にかけて上げ幅を拡大、ナスダックは連日過去最高値を更新した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。前日の米株高やナスダック最高値更新を受けて買いが先行したが、寄り付き後は利益確定売りが強まった。指数寄与度の高い主力株の一角が下落したほか、不動産株や非鉄関連株への売りも重荷となり、日経平均は次第に下げ幅を拡大、一時61,000円を割り込む展開となった。イラン情勢の先行き不透明感が継続し、原油価格が高止まって米長期金利が強含んだことに加えて、国内長期金利が29年ぶりの高水準まで上昇していることも投資家心理を慎重にさせた。
大引けの日経平均は前営業日比1,244.76円安の61,409.29円となった。東証プライム市場の売買高は31億9,589万株、売買代金は11兆4,254億円だった。業種別では、石油・石炭製品、保険業、輸送用機器などが上昇した一方で、非鉄金属、化学、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は54.5％、対して値下がり銘柄は42.9％となっている。
個別では、ファナック、ソニーＧ、ＫＤＤＩ、ダイキン、伊藤忠、大日印、コナミＧ、ファーストリテ、リクルートHD、三井不などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ソフトバンクＧ、ＴＤＫ、東エレク、キオクシアＨＤ、スクリン、村田製、イビデン、住友不、住友電、ローム、第一三共、三井金属、バンナムＨＤ、ルネサス、中外薬、京セラ、信越化、オリンパスなどの銘柄が下落。