日経平均は続落。566.20円安の60843.09円（出来高概算13億1169万株）で前場の取引を終えている。
15日の米国株式市場は下落。ダウ平均は537.29ドル安の49526.17ドル、ナスダックは410.08ポイント安の26225.14で取引を終了。米中首脳会談からサプライズなく失望感が先行し、寄り付き後、下落。戦争長期化懸念を受けた原油高、金利先高観もさらなる売り材料となり、終日軟調に推移した。終盤にかけ下げ幅を拡大し終了。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は109.42円安の61299.87円と続落して取引を開始した。前週末の米株安やナスダック下落を受けて、寄り付きから主力ハイテク株を中心に売りが先行した。原油高や米長期金利上昇への警戒感も投資家心理の重荷となり、指数は前場中盤にかけて下げ幅を拡大。一方で、好決算を発表した銘柄や個別材料株には買いが入り相場を下支えしたが、全体では軟調な地合いが続いた。
個別では、リクルートＨＤ、テルモ、日産化、トレンド、ソニーＧ、三井金属、太陽誘電、野村総合研究所、住友電、第一三共、ベイカレント、東京海上、古河電、三菱ＵＦＪなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、アドバンテス、東エレク、豊田通商、ダイキン、コナミＧ、フジクラ、ファナック、三菱商、トヨタ、ホンダ、イビデン、信越化、ＫＤＤＩなどの銘柄が下落。
業種別では、サービス業、精密機器、海運業などが上昇した一方で、輸送用機器、繊維製品、卸売業などが下落した。
後場の日経平均株価は、戻りの鈍い展開が続く見通し。前場は米株安やナスダック下落に加え、原油価格上昇や米長期金利の先高観が重荷となり、主力ハイテク株や自動車株中心に売りが優勢となった。特に指数寄与度の高い銘柄の下げが日経平均を押し下げた。国内の決算発表は一巡しているが、通常であれば好決算銘柄などを改めて評価し直すタイミングではあるものの、中東情勢の混乱長期化が意識される中では、こうした動きも限られたものとなりそうだ。後場は米株先物や為替市場の動向に加え、原油価格の推移も意識されやすく、先物主導で不安定な値動きが続く展開となろう。