[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;61202.84;+386.89
TOPIX;3856.77;+30.26
[寄り付き概況]
19日の日経平均は386.89円高の61202.84円と4日ぶり反発して取引を開始した。前日18日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は159.95ドル高の49686.12ドル、ナスダックは134.41ポイント安の26090.73で取引を終了した。最終合意まで対イラン原油制裁の一時免除の可能性が報じられ、原油価格の下落で、寄り付き後、小幅高。同時に、トランプ大統領が週末のソーシャルメディア投稿で、「時間切れが近づいている」とイランに警告、合意の行方が依然警戒され、売りにおされ下落に転じた。原油価格が上昇に転じ終日戻りの鈍い展開。終盤にかけ、トランプ大統領が計画していた19日の対イラン攻撃を中東諸国からの要請により中止した事を明らかにすると、ダウはプラス圏を回復、ナスダックは下げ幅を縮小した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、日経平均は昨日までの3日続落で2400円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。さらに、昨日の日経平均が午前の時間帯に1000円を超す下げとなった後に下げ渋ったことから、目先の下値は確認したとの見方もあった。一方、昨日の米株式市場ではダウ平均以外の主要指数は下落するものが多く、中でも、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.4％下落したことが、東京市場で半導体関連株の株価の重しとなった。また、日本時間21日早朝に米エヌビディアの2-4月期決算発表が予定されていることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された1-3月期の国内総生産（GDP）速報値は実質前期比0.5％増、年率換算では2.1％増だった。QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.4％増、年率では1.6％増だった。
セクター別では、パルプ・紙、銀行業、電気・ガス業、保険業、情報・通信業などが値上がり率上位、非鉄金属、精密機器、海運業、石油石炭製品が値下がりしている。東証プライムの売買代金上位では、AGC、サンリオ、みずほ、三井住友、日立、東京海上、リクルートHD、三井住友トラ、NEC、SOMPO、KOKUSAI、富士通、三菱重、任天堂、ソフトバンクGなどが上昇。他方、古河電工、日東紡、住友電工、HOYA、ルネサス、フジクラ、三菱電、レーザーテック、JX金属、ファナック、住友鉱、レゾナック、東エレク、キーエンス、イビデン、ディスコ、アドバンテストなどが下落している。