前日19日の米国株式市場は下落。戦争終了に向けた対イラン協議が難航し、攻撃再開への懸念も根強かった。ホルムズ海峡封鎖長期化懸念により原油価格の高止まりで、インフレ懸念も高まり、長期金利の上昇も嫌気され、相場は一段安となった。終日軟調推移が続き、終盤にかけても戻り鈍かった。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。ただ、買いは続かず寄り付き直後からマイナス圏に転落し、下げ幅を拡大。その後は軟調もみ合い展開となった。一部押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった一方で、原油価格や米長期金利、国内長期金利が上昇していることが投資家心理を慎重にさせた。また、日本時間の明日早朝に米エヌビディアが2-4月期決算を発表することから、これを見極めたいとして積極的な買いを手控える向きもあったか。終日売り手優位の状況が続いて、日経平均は一時59,200円台まで下落した。
大引けの日経平均は前営業日比746.18円安の59,804.41円となった。東証プライム市場の売買高は27億8,314万株、売買代金は9兆5,429億円だった。業種別では、その他金融業、小売業、鉱業などが上昇した一方で、非鉄金属、建設業、石油・石炭製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は16.7％、対して値下がり銘柄は81.8％となっている。
個別では、アドバンテ、ファーストリテ、イビデン、キオクシアHD、良品計画、ＫＤＤＩ、テルモ、大塚ＨＤ、ニトリＨＤ、オリックス、古河電、塩野義、アサヒ、ネクソンなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、フジクラ、ＴＤＫ、ファナック、信越化、ソニーＧ、コナミＧ、豊田通商、村田製、レーザーテック、三菱電、リクルートHD、住友不、ダイキン、三菱商などの銘柄が下落。