[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;60374.84;+570.43
TOPIX;3825.33;+33.68
[寄り付き概況]
21日の日経平均は570.43円高の60374.84円と6日ぶり反発して取引を開始した。前日20日の米国株式市場は反発。ダウ平均は645.47ドル高の50009.35ドル、ナスダックは399.65ポイント高の26270.36で取引を終了した。原油高やインフレ懸念が重しとなったが、半導体エヌビディア（NVDA）決算を期待した買いがハイテクを支え、寄り付き後、まちまち。その後、「対イラン協議が最終段階」とのトランプ大統領の発言を受け、戦争終結期待が広がり、原油価格が下落、長期金利も大幅低下したためダウも買いに転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が大幅に上昇ことが東京市場の株価の支えとなった。また、昨日の海外市場で原油先物価格が下落し、米長期金利が低下したことが安心感となった。さらに、日経平均は昨日までの5日続落で3400円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。加えて、米市場の取引終了後に発表された米エヌビディアの2-4月期決算が予想を上回ったことも半導体関連株などの株価の支えとなった。一方、トランプ米大統領がイランとの交渉が「最終段階」にあると語ったが、トランプ氏の発言は二転三転することが多く、イラン情勢の先行き不透明感が完全には払しょくできず、積極的な買いに慎重な向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された3月の機械受注統計は、民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の受注額（季節調整済み）が前月比9.4％減だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は8.6％減だった。同じく取引開始前に発表された4月の貿易収支は3019億円の黒字だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は305億円の赤字だった。また、対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は10-16日に国内株を7週連続で買い越した。買越額は9496億円だった。
セクター別では、非鉄金属、空運業、不動産業、輸送用機器、銀行業などが値上がり率上位、鉱業、保険業、サービス業、石油石炭製品、海運業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンクG、イビデン、フジクラ、ルネサス、村田製、レーザーテック、TDK、JX金属、安川電、ディスコ、オリックス、りそなHD、キーエンス、みずほ、ファナック、IHIなどが上昇。他方、SOMPO、三菱重、INPEX、ソニーG、任天堂、楽天グループ、三菱商、NTTなどが下落している。