日経平均は大幅反発。2140.93円高の61945.34円（出来高概算12億40万株）で前場の取引を終えている。
前日20日の米国株式市場は反発。ダウ平均は645.47ドル高の50009.35ドル、ナスダックは399.65ポイント高の26270.36で取引を終了した。原油高やインフレ懸念が重しとなったが、半導体エヌビディア決算を期待した買いがハイテクを支えた。その後、「対イラン協議が最終段階」とのトランプ大統領の発言を受け、戦争終結期待が広がり、原油価格が下落、長期金利も大幅低下したためダウも買いに転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大した。
米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は570.43円高の60374.84円と反発して取引を開始した。前日の米株高や原油価格下落、長期金利低下を背景に半導体関連株を中心に買いが先行、その後も上げ幅を大きく広げて高値圏での推移となった。エヌビディア決算が波乱なく通過するなか、米オープンAIが早ければ22日にも米国での新規株式公開（IPO）を申請する準備を始めたと報じられたことでソフトバンクＧが急騰、1銘柄で800円超指数を押し上げた。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、イビデン、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、ファナック、村田製、フジクラ、レーザーテック、ディスコ、豊田通商、信越化、京セラ、太陽誘電などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、コナミＧ、バンナムＨＤ、ソニーＧ、ＳＯＭＰＯ、任天堂、リクルートHD、ＫＤＤＩ、メルカリ、三井物、７＆ｉＨＤ、コムシスＨＤ、ネクソン、オリンパス、三菱重などの銘柄が下落。
業種別では、情報・通信業、電気機器、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、鉱業、海運業、保険業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で堅調な推移が続く見通し。前場は米国株高や原油価格下落、米長期金利低下を背景にリスク選好の動きが強まるなか、直近の下落に対する押し目買いが優勢となった。特にソフトバンクＧや東エレク、アドバンテなど指数寄与度の高い主力ハイテク株が相場上昇を主導した。後場は米株先物や為替市場の動向を横目に、堅調推移が継続しそうで、買い手優位の展開となろう。