前日20日の米国株式市場は反発。原油高やインフレ懸念が重しとなったが、半導体エヌビディア決算を期待した買いがハイテクを支えた。その後、「対イラン協議が最終段階」とのトランプ大統領の発言を受け、戦争終結期待が広がり、原油価格が下落、長期金利も大幅低下したためダウも買いに転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は反発して取引を開始した。前日の米株高や原油価格下落・長期金利低下を背景に半導体関連株を中心に買いが先行、その後も上げ幅を大きく広げて、終日高値圏での推移となった。エヌビディア決算が波乱なく通過するなか、米オープンAIが早ければ22日にも米国での新規株式公開（IPO）を申請する準備を始めたと報じられたことでソフトバンクＧが急騰、1銘柄で800円超指数を押し上げた。そのほか、トランプ米大統領がイランとの戦闘終結に向けた交渉について「最終段階に入っている」と述べたことも投資家心理の改善につながった。
大引けの日経平均は前営業日比1,879.73円高の61,684.14円となった。東証プライム市場の売買高は25億490万株、売買代金は10兆5,928億円だった。業種別では、情報・通信業、電気機器、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、鉱業、保険業、海運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は64.6％、対して値下がり銘柄は32.1％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、イビデン、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、ファナック、村田製、フジクラ、レーザーテック、ディスコ、豊田通商、信越化、京セラ、太陽誘電などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、コナミＧ、バンナムＨＤ、ソニーＧ、ＳＯＭＰＯ、任天堂、リクルートHD、ＫＤＤＩ、メルカリ、三井物、７＆ｉＨＤ、コムシスＨＤ、ネクソン、オリンパス、三菱重などの銘柄が下落。