日経平均は大幅続伸。1410.47円高の63094.61円（出来高概算11億275万株）で前場の取引を終えている。
前日21日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は276.31ドル高の50285.66ドル、ナスダックは22.74ポイント高の26293.10で取引を終了した。インフレ懸念が強まり利上げ観測が重しとなり、寄り付き後、下落。中盤にかけ、対イラン協議で進展とのイランメディア報道を受け、和平案合意期待に原油安、金利低下を好感し、相場は上昇に転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大した。
米株式市場の動向を横目に、22日の日経平均は229.22円高の61913.36円と続伸して取引を開始した。その後も買い優勢の展開が続いて、高値圏での推移となった。米国株の腰の強さが意識され、投資家心理を上向かせたほか、昨日の海外市場で一時100ドルを超えたWTI原油先物価格が90ドル台に下落したことや、米長期金利が落ち着いた推移だったことが東京市場で安心感となった。指数寄与度の高い主力株が指数を押し上げ、前場中盤には63000円を上回った。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、東エレク、ファナック、ＴＤＫ、フジクラ、アドバンテ、イビデン、キオクシアＨＤ、太陽誘電、住友電、村田製、信越化、古河電、テルモなどの銘柄が上昇。
一方、東京海上、ソニーＧ、三井物、大塚ＨＤ、バンナムＨＤ、ＭＳ＆ＡＤ、富士フイルム、第一三共、ＺＯＺＯ、イオン、住友不、セコム、７＆ｉＨＤ、日ハム、三井不などの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、情報・通信業などが上昇した一方で、保険業、水産・農林業、不動産業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が続く見通し。前場は米株高や原油価格下落、米長期金利低下を背景にリスク選好の動きが強まり、半導体関連株や電線株を中心に買いが優勢となった。ただ、東証プライム市場での値下がり銘柄数は51.0％と値上がり銘柄数を上回っており、保険株や不動産株の一角には利益確定売りも見られ、業種間で強弱感が分かれている。後場もプラス圏での堅調推移が続くことが想定されるが、週末要因に加えて、短期間での急伸を受けた利益確定売りも出やすい局面でもあろう。