前日21日の米国株式市場は続伸。インフレ懸念が強まり利上げ観測が重しとなり、寄り付き後、下落。中盤にかけ、対イラン協議で進展とのイランメディア報道を受け、和平案合意期待に原油安、金利低下を好感し、相場は上昇に転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、22日の日経平均は続伸して取引を開始した。指数寄与度の高い主力株が指数を押し上げ、前場中盤には63,000円を上回り、その後も買い優勢の展開が続いて終日高値圏での推移となった。米国株の腰の強さが意識され、投資家心理を上向かせたほか、昨日の海外市場で一時100ドルを超えたWTI原油先物価格が90ドル台に下落したことや、米長期金利が落ち着いた推移だったことが東京市場で安心感となった。
大引けの日経平均は前営業日比1,654.93円高の63,339.07円となった。東証プライム市場の売買高は24億17万株、売買代金は9兆968億円だった。業種別では、非鉄金属、情報・通信業、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、保険業、不動産業、水産・農林業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は54.4％、対して値下がり銘柄は42.4％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、東エレク、ファナック、ＴＤＫ、フジクラ、アドバンテ、イビデン、キオクシアＨＤ、太陽誘電、住友電、村田製、信越化、古河電、テルモなどの銘柄が上昇。
一方、東京海上、ソニーＧ、三井物、大塚ＨＤ、バンナムＨＤ、ＭＳ＆ＡＤ、富士フイルム、第一三共、ＺＯＺＯ、イオン、住友不、セコム、７＆ｉＨＤ、日ハム、三井不などの銘柄が下落。