日経平均は反落。260.55円安の64897.64円（出来高概算11億7608万株）で前場の取引を終えている。
前日25日の米国市場はメモリアルデーの祝日で休場。欧州主要市場は、英市場は休場、独DAXは2.01％高、仏CAC40は1.76％高。欧州市場では半導体関連株や景気敏感株を中心に買いが優勢となり、投資家心理が改善した。イラン情勢を巡る過度な警戒感が後退したことでリスク選好姿勢が広がった。
手掛かり材料に乏しい中、本日の日経平均は89.05円高の65247.24円と小幅に続伸して取引を開始した。前日の欧州市場上昇や前場までの先物高を背景に、寄り付きは買いが先行した。ただ、その後は日経平均が連日4桁の上昇となり、昨日までの3日間で5300円を超す上げとなったことから目先の高値警戒感が意識され、利益確定売りが出やすかった。半導体関連株の一角に売りが広がったほか、電線株や商社株にも利益確定売りが波及し、日経平均は前場中盤にかけて64600円台まで水準を切り下げた。
個別では、ソフトバンクＧ、イビデン、太陽誘電、信越化、ファーストリテ、ルネサス、住友不、村田製、大成建、鹿島、リクルートHD、古河電、清水建、ＩＨＩ、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、キオクシアHD、フジクラ、中外薬、ダイキン、ＴＤＫ、ファナック、三菱商、ディスコ、レーザーテック、住友電、安川電、コナミＧ、豊田通商などの銘柄が下落。
業種別では、建設業、情報・通信業、不動産業などが上昇した一方で、非鉄金属、医薬品、卸売業などが下落した。
後場の日経平均株価は、方向感を探る展開が続く見通し。前場は欧州市場高や先物高を受けて買い先行で始まったものの、前日に急騰した反動から半導体関連株や電線株を中心に利益確定売りが広がり、指数は下落に転じた。一方で、建設株、不動産株の一角には資金流入が続き、内需関連が下支え役となっている。後場は米市場休場明けを控えた様子見姿勢も意識されやすく、為替相場やアジア市場の動向をにらみながら、先物主導で神経質な値動きが続くとみられる。ただ、直近の上昇に対する下落幅は限定的で、底堅い値動きが続きそうだ。