前日25日の米国市場はメモリアルデーの祝日で休場。欧州主要市場は、英市場は休場、独DAX・仏CAC40は堅調に推移した。欧州市場では半導体関連株や景気敏感株を中心に買いが優勢となり、投資家心理が改善した。イラン情勢を巡る過度な警戒感が後退したことでリスク選好姿勢が広がった。手掛かり材料に乏しい中、本日の日経平均は小幅に続伸して取引を開始した。前日の欧州市場上昇や前場までの先物高を背景に、寄り付きは買いが先行した。ただ、その後は日経平均が連日4桁の上昇となり、昨日までの3日間で5300円を超す上げとなったことから目先の高値警戒感が意識され、利益確定売りが出やすかった。日経平均はマイナス圏に転落後は、軟調もみ合い展開となった。半導体関連株の一角に売りが広がったほか、電線株や商社株にも利益確定売りが波及し、日経平均は64,600円台まで水準を切り下げた。ただ、ソフトバンクＧが1銘柄で620円押し上げており、指数を下支えした。
大引けの日経平均は前営業日比162.10円安の64,996.09円となった。東証プライム市場の売買高は23億6,792万株、売買代金は9兆8,088億円だった。業種別では、情報・通信業、建設業、不動産業などが上昇した一方で、医薬品、非鉄金属、卸売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は44.5％、対して値下がり銘柄は52.0％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、イビデン、太陽誘電、ファーストリテ、ルネサス、住友不、村田製、大成建、鹿島、リクルートHD、古河電、清水建、ＩＨＩ、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、キオクシアHD、フジクラ、信越化、中外薬、ダイキン、ＴＤＫ、ファナック、三菱商、ディスコ、レーザーテック、住友電、安川電、コナミＧ、豊田通商などの銘柄が下落。