日経平均は反発。820.53円高の65816.62円（出来高概算11億4475万株）で前場の取引を終えている。
前日26日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は118.02ドル安の50461.68ドル、ナスダックは312.21ポイント高の26656.18で取引を終了した。アメリカがイラン南部で攻撃を実施したと発表したが、イランとの和平交渉を妨げないとの見方が優勢となり、寄り付き後、上昇。アナリストらの強気な見方を背景にマイクロン株が急騰、半導体株が追随した。ナスダックは大きく上昇したが、一方でハイテクの恩恵が薄いダウは終日軟調に推移。引けにかけて下げ幅を縮小させたが、小幅に下落し取引を終えた。
米株式市場の動向を横目に、27日の日経平均は781.78円高の65777.87円と反発して取引を開始した。朝方から買い優勢の展開となり一時66400円台まで上げ幅を広げ、その後もプラス圏で堅調に推移した。前日の米ナスダック上昇や半導体株高を背景に、寄り付きからハイテク株中心に買いが先行した。特にアドバンテや東エレクなど半導体関連株への資金流入が強まり、指数を押し上げた。そのほか、為替が円安方向で推移したことも輸出関連株の支援材料となった。
個別では、アドバンテ、東エレク、ファーストリテ、信越化、ＴＤＫ、コナミＧ、ＨＯＹＡ、レーザーテック、リクルートHD、スクリン、ＫＤＤＩ、中外薬、ディスコ、富士フイルム、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、イビデン、フジクラ、ファナック、アステラス薬、豊田通商、古河電、住友不、ソニーＧ、村田製、三菱商、ソシオネクスト、安川電、太陽誘電、キーエンスなどの銘柄が下落。
業種別では、精密機器、化学、水産・農林業などが上昇した一方で、不動産業、情報・通信業、その他金融業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が続く見通し。前場は米ナスダック上昇やマイクロン株急騰を背景に、東京市場でも半導体関連株を中心に買いが優勢となった。日経平均は高値警戒感があるが、昨日は上昇一服となったことから、このところの上昇相場に乗り遅れた投資家などの買いを誘った可能性もある。一方で、前日まで買われていた電線株や不動産株には利益確定売りが広がり、業種間で強弱感が分かれている。後場は米株先物や為替市場の動向に加え、中東情勢を巡る報道や米長期金利の推移も引き続き注目される。短期間での急伸を受けた戻り待ちの売りも意識されやすく、先物主導で値動きの荒い展開となる可能性がある。