日経平均は小幅高。40.37円高の65039.78円（出来高概算10億8448万株）で前場の取引を終えている。
前日27日の米国株式市場は小幅高。ダウ平均は182.60ドル高の50644.28ドル、ナスダックは18.55ポイント高の26674.73で取引を終了した。ダウは終日堅調な値動き。ナスダックは前日終値近辺でのもみ合いが続いた。半導体やAI関連株の一角に利益確定売りが出た一方、中東情勢の緩和が相場の支えとなった。イラン国営放送が、米国との紛争終結に向けた覚書草案に「1カ月以内のホルムズ海峡正常化」などが盛り込まれていると伝えたことで原油相場が大幅下落。景気敏感株などに買いが入り、株式相場を支えた。
米株式市場の動向を横目に、28日の日経平均は228.65円安の64770.76円と反落して取引を開始した。前日の米国市場で半導体関連株の一角に利益確定売りが見られた流れを受け、寄り付きは軟調に推移した。ただ、その後は為替が円安方向で推移したことに加え、電子部品株や自動車株への買いが強まり、指数は切り返す展開となった。海外市場で原油先物価格が下落し、米長期金利が落ち着いた動きだったことが株式市場で安心感となっており、前場中盤にかけて日経平均は65000円台を回復した。
個別では、ＴＤＫ、ファーストリテ、村田製、太陽誘電、京セラ、リクルートHD、イビデン、日東電、富士フイルム、トヨタ、ＳＭＣ、オムロン、エプソン、ホンダ、キオクシアＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、コナミＧ、ソニーＧ、豊田通商、ファナック、古河電、中外薬、フジクラ、東京海上、レーザーテック、セコム、ベイカレント、住友鉱、バンナムＨＤなどの銘柄が下落。
業種別では、金属製品、電気機器、パルプ・紙などが上昇した一方で、非鉄金属、保険業、鉱業などが下落した。
後場の日経平均株価は、底堅い推移が続くか。前場は寄り付き直後こそ軟調に始まったものの、電子部品株や自動車株への買いが強まり、指数は切り返した。ただ、中東情勢緩和による原油価格下落は投資家心理の改善につながっているが、米長期金利や為替市場の変動には引き続き注意が必要な状況だ。昨日の日経平均が朝方の大幅高の後に伸び悩んだことから上値での売り圧力の強さが意識されているほか、米国で今晩4月の個人消費支出（PCE）物価指数が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあるか。後場は米株先物やアジア市場の動向をにらみながら、主力株中心に方向感を探る展開となろう。