前日27日の米国株式市場は小幅高。ダウは終日堅調な値動き。ナスダックは前日終値近辺でのもみ合いが続いた。半導体やAI関連株の一角に利益確定売りが出た一方、中東情勢の緩和が相場の支えとなった。イラン国営放送が、米国との紛争終結に向けた覚書草案に「1カ月以内のホルムズ海峡正常化」などが盛り込まれていると伝えたことで原油相場が大幅下落。景気敏感株などに買いが入り、株式相場を支えた。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始した。前日の米国市場で半導体関連株の一角に利益確定売りが見られた流れを受け、寄り付きは軟調に推移した。その後は押し目買い意欲もありプラス圏に浮上する局面もあったが、後場では、米国とイランの軍事応酬が伝わり再度の中東情勢緊迫化からリスク回避ムードが広がり下げ幅を広げた。そのほか、昨日の日経平均が朝方の大幅高の後に伸び悩んだことから、上値での売り圧力の強さが意識された可能性もある。
大引けの日経平均は前営業日比306.29円安の64,693.12円となった。東証プライム市場の売買高は26億873万株、売買代金は10兆8,678億円だった。業種別では、金属製品、パルプ・紙、小売業などが上昇した一方で、非鉄金属、保険業、電気・ガス業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は48.9％、対して値下がり銘柄は47.7％となっている。
個別では、ＴＤＫ、ファーストリテ、村田製、太陽誘電、京セラ、リクルートHD、日東電、富士フイルム、トヨタ、ＳＭＣ、オムロン、エプソン、ホンダ、キオクシアＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、コナミＧ、ソニーＧ、豊田通商、ファナック、イビデン、古河電、中外薬、フジクラ、東京海上、レーザーテック、セコム、ベイカレント、住友鉱、バンナムＨＤなどの銘柄が下落。