28日の日経平均は反落。306.29円安の64693.12円（出来高概算26億株）で取引を終えた。前日の米ハイテク株安を映して主力の半導体・人工知能（AI）関連株中心に売られ、日経平均は反落して始まった。電子部品関連株などへの買いは続いており、日経平均は前場中盤にはプラス圏に転じた。しかし、正午前に「イランがクウェートに対し弾道ミサイルとドローン攻撃を開始した」と海外メディアが報じると、短期筋などによる先物への売りがでたこともあり、日経平均は後場に下げ幅を大きく広げて始まり、後場中盤には63875.04円まで下押す場面があった。ただし、売り一巡後は大引けにかけて持ち直している。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が767、値下がり銘柄が747とほぼ拮抗し、変わらずが52だった。セクター別では、金属製品、パルプ紙、小売など10業種が上昇。一方、非鉄金属、保険、電気ガスなど23業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、TDK、太陽誘電、村田製、ファーストリテが堅調だった半面、アドバンテス、ソフトバンクG、イビデン、ファナックが冴えなかった。
前日の米国市場では、原油安を映して景気敏感株などが買われ、NYダウは最高値を更新した一方、このところ堅調だったAI関連株の一角が売られ、SOX指数は反落した。この流れを引き継ぎ、東京市場もソフトバンクGといった主力のAI関連株への売りが続いた。一方、村田製のアナリスト説明会をきっかけに改めて電子部品関連に投資家の関心が向かい、TDKや太陽誘電なども値を上げ、日経平均は一時切り返す場面もあった。しかし午後に入ると、中東関連の海外ニュースも手がかりに全体としては崩れる展開に。
電子部品セクターに物色がみられていることはポジティブだ。値がさハイテク株が利益確定で売られれば、当然指数に圧力がかかるのは避けられないものの、直近の急ピッチの上昇で買い遅れている向きも多く、押し目を拾う動きも入っている。なお、米国では28日、4月PCEデフレーターが発表される。市場予想を上回る強い結果となれば、年内利上げの可能性が意識されるだけに、その動向も注視しておきたい。