前日28日の米国株式市場は続伸。連日の上昇で利益確定やポジション調整の売りが出やすかったが、4月PCE価格指数がインフレ圧力の緩和を示したことやアメリカとイランが停戦の延長を巡り合意したと伝わり相場を支えた。ナスダックは半導体・ソフトウエア関連銘柄の上昇にけん引される形で堅調に推移し最高値を更新、ダウは小幅に上昇して取引を終えた。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。前日の米ナスダック最高値更新や半導体関連株高を好感し、寄り付きからハイテク株を中心に買いが先行、その後はじりじりと上げ幅を広げ、結果的に最高値を更新した。出遅れ感のあった電気機器や素材関連に物色が向かったほか、米国とイランの戦闘終結に向けた交渉が進んでいることを背景とした地政学リスク後退や原油価格の安定は市場心理の支援材料となった。
大引けの日経平均は前営業日比1,636.38円高の66,329.50円となった。東証プライム市場の売買高は46億212万株、売買代金は16兆3,127億円だった。業種別では、金属製品、空運業、繊維製品などが上昇した一方で、鉱業、パルプ・紙、水産・農林業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は59.9％、対して値下がり銘柄は37.4％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、ＴＤＫ、ファーストリテ、イビデン、レーザーテック、古河電、スクリン、村田製、京セラ、太陽誘電、信越化、三菱商、リクルートHD、キオクシアＨＤ、キーエンス、アステラス薬、ベイカレント、ＫＤＤＩなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、フジクラ、ディスコ、東京海上、アルプスアル、三井物、大林組、セコム、日東電、ニコンなどの銘柄が下落。