日経平均は大幅続落。809.22円安の66661.47円（出来高概算10億6395万株）で前場の取引を終えている。
前日4日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は874.86ドル高の51561.93ドル、ナスダックは23.01ポイント安の26830.96で取引を終了した。原油価格の下落で、寄り付き後、まちまち。ナスダックは半導体のブロードコムが重しとなり、下落で始まった。ダウは金融やヘルスケアが押し上げ、上昇。ナスダックも金利の低下を好感し、中盤にかけ、一時上昇に転じたが、プラス圏を保てず。ダウは過去最高値を更新した。
米株式市場の動向を横目に、5日の日経平均は355.69円安の67115.00円と続落して取引を開始した。前日の米国市場ではダウが最高値を更新した一方、ナスダックは半導体株の重さから下落しており、東京市場でも値がさハイテク株に売りが先行した。寄り付き後は半導体製造装置や電子部品株への売りが強まり、下げ幅を拡大。前場中盤にかけて先物主導の売りも加わり、日経平均は一時66000円を下回る展開となった。
個別では、トレンド、リクルートHD、コナミＧ、ＫＤＤＩ、任天堂、ソニーＧ、バンナムＨＤ、第一三共、ベイカレント、富士通、エムスリー、アステラス薬、東京海上、イオンなどの銘柄が上昇。
一方、東エレク、アドバンテ、ソフトバンクＧ、イビデン、信越化、フジクラ、ファナック、村田製、京セラ、太陽誘電、スクリン、住友電、レーザーテックなどの銘柄が下落。
業種別では、海運業、その他製品、陸運業などが上昇した一方で、金属製品、電気機器、化学などが下落した。
後場の日経平均株価は、マイナス圏での軟調推移が続く見通し。原油価格の下落と米金利低下は一定の支援材料だが、米国とイランを巡る交渉はなお不透明で、地政学リスクの再燃には警戒が残る。週末の中東情勢の状況変化への警戒感から積極的な買いを手控える向きもありそうだ。週末を前に持ち高調整の売りも出やすく、後場は米株先物、為替、原油価格の動向を確認しながら戻りを試す場面があっても、積極的な上値追いは限られよう。ただ、東証プライム市場の値上がり銘柄数78.2％で、TOPIXは小幅高で推移している。業種別では海運や保険、不動産などが堅調で出遅れていた銘柄の見直し買いが続くか注目しておきたい。