5日の日経平均は大幅続落。882.57円安の66588.12円（出来高概算22億2000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株中心に売られたことが響き、東京市場でも半導体・人工知能（AI）株中心に売りが先行して始まった。日経平均は前場中盤に向けて下げ幅を広げ、65862.21円まで水準を切り下げ、取引時間中としては、2日以来3営業日ぶりに66000円台を割り込んだ。ただ、その後は押し目を拾う動きもあって、前引けには66661.47円まで値を戻した。なお、週末要因もあって後場は66600円を挟んでのもみ合いだった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1200に迫り、全体の7割超を占めた。セクター別では、海運、その他製品、保険、不動産など22業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、化学、金属製品など11業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、TDK、キオクシアHD、トレンドが概ね堅調だった半面、東エレク、アドバンテス、イビデン、京セラが軟調だった。
前日の米国市場では主要株価指数が高安まちまちだった。イスラエルとレバノンの間の停戦合意が成立したことで、投資家心理が改善。ただ、半導体大手ブロードコムの下落の影響で半導体関連株は売られた。こうした流れもあって、東京市場でも、東エレクやアドバンテス、古河電などの下げがきつかった。一方、日銀の利上げ観測を背景に銀行株が堅調だったほか、「政府が原子力発電所を2040年代までに最大5基建て替えるとの目標を掲げる」と一部で伝わり、三菱重や日立などの原発関連株も値を上げた。
日経平均は大幅に続落したが、指数寄与度の高い主力ハイテク株の下げが響いた格好であり、騰落数としては値上がり銘柄数が大半となっている。米国では来週にスペースXが上場予定のため、テック株を換金する動きが出ているとの声も聞かれたが、週末要因に加え、5月の米雇用統計の発表を控えていることもあって、主力どころの持ち高調整の動きが出るのはある程度想定内だっただろう。まずは雇用統計の内容を見極め、来週初の出足をうかがいたい。