日経平均は大幅続落。2547.72円安の64040.40円（出来高概算13億8621万株）で前場の取引を終えている。
前週末5日の米国市場でダウ平均は695.15ドル安の50866.78ドル、ナスダックは1121.53ポイント安の25709.43で取引を終了。5月雇用統計が労働市場の強さを示したため連邦準備制度理事会（FRB）の年内利上げを警戒した売りが広がった。特に、ナスダックは金利先高観に加え、半導体のブロードコムが引き続き重しとなったほか、宇宙ベンチャーのスペースXの新規株式公開（IPO）を控え、資金調達のための利益確定売りに拍車がかかったとの見解も見られ、終日売られた。終盤にかけ、相場は下げ幅を拡大し終了。
米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は640.56円安の65947.56円と大幅に3日続落でスタートした。5日のSOX指数が10％超安と急落したこともあって、キオクシアＨＤやソフトバンクＧなど半導体やAI関連株中心に東京市場でも売られ、朝方から下げ幅を大きく広げた。その後も安値圏での軟調もみ合い展開となり、先物主導の売りも加わって日経平均は下げ幅を3100円超まで大きく広げる展開となった。
個別では、ＫＤＤＩ、リクルートHD、東京海上、テルモ、任天堂、セコム、ＪＴ、７＆ｉＨＤ、キッコマン、住友ファーマ、武田、アサヒ、良品計画、イオン、デンソーなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、ＴＤＫ、キオクシアＨＤ、イビデン、ファナック、信越化、村田製、フジクラ、京セラ、太陽誘電、ディスコ、レーザーテック、住友電などの銘柄が下落。
業種別では、サービス業、小売業、医薬品などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、下値を探る展開が続く見通し。米国で5月米雇用統計が労働市場の強さを示したことで、FRBの年内利上げ観測が再び意識されて投資家心理が悪化、米長期金利の先高感がグロース株の重しとなっている。また、週末の米国市場ではSOX指数が10％超の急落、2020年コロナショック以来の下落率となっており、東京市場の半導体関連株への売りを誘発しやすい。さらに、中東情勢を巡る不透明感も残り、原油価格が高止まりすればインフレ再燃への警戒につながる。後場では短期的な値幅の大きさから自律反発を試す場面も想定されるが、市場の落ち着きを確認するまでは戻り待ちの売りが優勢となりやすそうだ。