前週末5日の米国市場は軟調に推移。5月雇用統計が労働市場の強さを示したため連邦準備制度理事会（FRB）の年内利上げを警戒した売りが広がった。特に、ナスダックは金利先高観に加え、半導体のブロードコムが引き続き重しとなったほか、スペースXの新規株式公開（IPO）を控え、資金調達のための利益確定売りに拍車がかかったとの見解も見られた。終盤にかけ、相場は下げ幅を拡大し終了。米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は大幅に3日続落でスタートした。5日のSOX指数が10％超安と急落したこともあって、キオクシアＨＤやソフトバンクＧなど半導体やAI関連株中心に東京市場でも売られ、朝方から下げ幅を大きく広げた。先物主導の売りも加わって日経平均は下げ幅を3,100円超まで大きく広げる展開となり、その後は64,000円付近で軟調もみ合い展開となった。米国で5月米雇用統計が労働市場の強さを示したことで、FRBの年内利上げ観測が再び意識されて投資家心理が悪化、米長期金利の先高感が投資家心理の重しとなったほか、中東情勢を巡る不透明感もネガティブに働いた可能性がある。
大引けの日経平均は前営業日比2,563.52円安の64,024.60円となった。東証プライム市場の売買高は26億4,626万株、売買代金は11兆1,007億円だった。業種別では、保険業、食料品、小売業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は29.4％、対して値下がり銘柄は68.6％となっている。
個別では、ＫＤＤＩ、リクルートHD、東京海上、テルモ、任天堂、セコム、ＪＴ、７＆ｉＨＤ、キッコマン、住友ファーマ、武田、アサヒ、良品計画、イオン、デンソーなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、ＴＤＫ、キオクシアＨＤ、イビデン、ファナック、信越化、村田製、フジクラ、京セラ、太陽誘電、ディスコ、レーザーテック、住友電などの銘柄が下落。