日経平均は反落。735.24円安の64681.39円（出来高概算11億4542万株）で前場の取引を終えている。
前日9日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は86.10ドル高の50872.11ドル、ナスダックは250.84ポイント安の25678.82で取引を終了した。原油安を好感し寄り付き後、上昇。その後、ホルムズ海峡での軍ヘリ撃墜を受け、トランプ大統領がイラン報復を示唆したため投資家心理が悪化し、相場は下落に転じた。同時に、セクターの入れ替えなどが目立ち終盤にかけ相場は回復し、ダウは再び上昇。ナスダックは終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は464.25円安の64952.38円と反落して取引を開始した。前日の米ナスダック安や中東情勢の緊迫化を受け、東京市場でも売りが先行した。その後は先物への売りが広がりつつ、64800円付近で軟調もみ合い展開となった。昨日の日経平均が1400円近く上昇したことから、短期的な戻り待ちの売りが出やすかった。ただ、下げ幅は限定的で、節目の65000円を下回る水準では、押し目買いも向かっている。
個別では、東エレク、ファーストリテ、リクルートHD、スクリン、レーザーテック、ディスコ、セコム、中外薬、良品計画、三菱地所、住友鉱、三井不、キッコマン、アサヒ、大和ハウスなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、ＴＤＫ、フジクラ、イビデン、ファナック、信越化、住友電、キオクシアＨＤ、村田製、任天堂、三菱商、コナミＧ、ソニーＧ、古河電などの銘柄が下落。
業種別では、不動産業、サービス業、保険業などが上昇した一方で、非鉄金属、情報・通信業、海運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、マイナス圏での軟調推移が続く見通し。今週は、米国で10日に5月の米消費者物価指数（CPI）、11日に5月の米卸売物価指数（PPI）が発表され、週末12日には米スペースXのナスダック上場とイベントが相次ぐことから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあろう。ただ、一方で押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすい状況となっている。テクニカル面では、25日移動平均線が下値支持線として意識されており、ここからの下値余地は大きくないとの見方もあるため、指数が下げ幅を広げる動きは想定しにくそうだ。