前日9日の米国株式市場はまちまち。原油安を好感し寄り付き後、上昇。その後、ホルムズ海峡での軍ヘリ撃墜を受け、トランプ大統領がイラン報復を示唆したため投資家心理が悪化し、相場は下落に転じた。同時に、セクターの入れ替えなどが目立ち終盤にかけ相場は回復し、ダウは再び上昇。ナスダックは終日軟調に推移した。米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は反落して取引を開始した。前日の米ナスダック安や中東情勢の緊迫化を受け、東京市場でも売りが先行した。その後は先物への売りが広がりつつ、下げ幅を広げる展開となり一時64,000円を下回った。昨日の日経平均が1400円近く上昇したことから、短期的な戻り待ちの売りが出やすかった。今週は、米国で10日に5月の米消費者物価指数（CPI）、11日に5月の米卸売物価指数（PPI）が発表され、週末12日には米スペースXのナスダック上場とイベントが相次ぐことから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったか。
大引けの日経平均は前営業日比1,237.36円安の64,179.27円となった。東証プライム市場の売買高は25億3,581万株、売買代金は11兆3,336億円だった。業種別では、不動産業、小売業、空運業などが上昇した一方で、非鉄金属、その他製品、海運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.3％、対して値下がり銘柄は44.3％となっている。
個別では、東エレク、ファーストリテ、リクルートHD、スクリン、レーザーテック、ディスコ、セコム、中外薬、良品計画、三菱地所、住友鉱、コナミＧ、三井不、キッコマン、アサヒ、大和ハウスなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、ＴＤＫ、フジクラ、イビデン、ファナック、信越化、住友電、キオクシアＨＤ、村田製、任天堂、三菱商、ソニーＧ、古河電などの銘柄が下落。