前日11日の米国株式市場は反発。原油価格の安定で、寄り付き後、上昇。トランプ大統領がカーグ島なども標的とするイラン攻撃強化を警告したため、原油価格上昇に連れ相場は失速した。終盤にかけて、トランプ大統領がイランとの交渉進展を理由に攻撃中止や和平合意間近との発表で戦争終結期待が高まり相場は大きく買われ、終了。米株式市場の動向を横目に、12日の日経平均は958.96円高の65176.23円と続伸して取引を開始した。前日の米ハイテク株高やナスダックの上昇を受けて、東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行した。その後も海外短期筋による先物買いが断続的に入り、指数寄与度の大きい値がさ株が上昇幅を拡大したことで日経平均は上げ足を強めた。米国とイランの戦闘終結への期待が投資家心理の改善につながる中、前場中盤以降は66000円台を回復し、終日堅調な地合いが続いた。
大引けの日経平均は前営業日比1,802.77円高の66,020.04円となった。東証プライム市場の売買高は27億5,012万株、売買代金は12兆7,697億円だった。業種別では、非鉄金属、機械、鉄鋼などが上昇した一方で、サービス業、鉱業、陸運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は61.6％、対して値下がり銘柄は35.5％となっている。
個別では、東エレク、アドバンテ、ディスコ、レーザーテック、スクリン、イビデン、キオクシアＨＤ、ファナック、京セラ、信越化、住友電、ＫＤＤＩ、三井金属、ソフトバンクグループ、ファーストリテなどの銘柄が上昇。
一方、リクルートHD、太陽誘電、ベイカレント、電通グループ、野村総合研究所、トレンドマイクロ、富士通、コナミＧ、テルモ、オリンパス、富士フイルム、ホンダ、アサヒ、ソニーグループなどの銘柄が下落。