前週末12日の米国市場は堅調に推移。イラン和平交渉を睨み、寄り付き後、まちまち。覚書を巡る報道を受け、トランプ大統領が投稿でイランを非難すると一時期待感が後退し相場が失速する局面もあった。ただ、中盤にかけ、仲介役のパキスタン首相がイラン和平合意の文書がまとまったことを明らかにすると、合意期待が高まったほか原油安を好感し、相場は続伸して終了。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸でスタートした。前週末の米国株高やイラン和平合意期待、原油安を背景に投資家心理が急速に改善し、寄り付きから買いが先行した。半導体関連や電子部品株を中心に買い戻しが広がり、指数は前場中盤にかけて上げ幅を急拡大。ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテなど値がさ株がけん引し、日経平均は69,600円台まで水準を切り上げた。幅広い銘柄で物色が広がる中、日経平均は節目の7万円を視野に入れる格好となった。
大引けの日経平均は前営業日比3,297.46円高の69,317.50円となった。東証プライム市場の売買高は24億4,308万株、売買代金は11兆4,601億円だった。業種別では、空運業、金属製品、建設業などが上昇した一方で、食料品、鉱業、海運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は69.6％、対して値下がり銘柄は27.7％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、イビデン、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、村田製、太陽誘電、ファナック、レーザーテク、信越化、ディスコ、豊田通商、京セラ、トヨタなどの銘柄が上昇。
一方、キッコマン、ＫＤＤＩ、セコム、良品計画、任天堂、ニトリＨＤ、ＪＴ、サイバー、キリンＨＤ、ＯＬＣ、明治ＨＤ、ニチレイ、バンナムＨＤ、ソフトバンク、ＮＸＨＤなどの銘柄が下落。