前日16日の米国株式市場はまちまち。イラン和平暫定合意、原油価格の下落や金利の低下を好感し、ダウは終日堅調に推移し連日で過去最高値を更新した。一方、ハイテク関連では利益確定売りが目立ち、ナスダックは終日売られ、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始した。米ナスダック安を受けて寄り付きは売りが先行したものの、その後は半導体関連や電子部品株を中心に買い戻しが入り、指数は上昇に転じた。原油安と米金利低下が投資家心理を支え、前場中盤から後場始めにかけて上げ幅を拡大、日経平均は昨日に続き一時7万円台まで水準を切り上げた。大引けにかけて、短期的な過熱感が意識されて株価の重しとなったほか、米国で今晩発表される連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きも広がった可能性がある。
大引けの日経平均は前営業日比497.75円高の69,902.25円となった。東証プライム市場の売買高は21億1,655万株、売買代金は10兆4,130億円だった。業種別では、ガラス・土石製品、機械、精密機器などが上昇した一方で、海運業、鉄鋼、陸運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は59.5％、対して値下がり銘柄は36.9％となっている。
個別では、東エレク、レーザーテック、イビデン、ファーストリテ、村田製、ＴＤＫ、味の素、ディスコ、太陽誘電、中外薬、ファナック、大塚ＨＤ、キオクシアＨＤ、ＳＭＣ、第一三共などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、京セラ、アドバンテ、リクルートＨＤ、トヨタ、ホンダ、キッコマン、豊田通商、オムロン、フジクラ、日ハム、住友不、三井金属、菱地所、川崎汽船などの銘柄が下落。