前日18日の米国株式市場は反発。対イラン暫定和平合意の発効を受けた原油安や金利安を好感し、寄り付き後、上昇。終日相場は堅調に推移した。半導体が支援し、ナスダックは終盤にかけ、上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、19日の日経平均は497.54円高の71551.03円と続伸して取引を開始した。米国市場でナスダックが大幅高となった流れを受け、半導体関連や電線株を中心に買いが先行した。原油安と米金利低下に加え、フジクラが業績予想を上方修正したことも投資家心理を上向かせ、日経平均は71500円台に乗せて始まった。ただ、高値圏では利益確定売りも出やすく、前場中盤にかけては上げ幅を縮小し、後場始めからマイナス圏に転落。その後、短期的な過熱感から70,500円手前まで下げ幅を広げたが、大引けにかけて押し目買いも広がりプラス圏で取引を終了した。
大引けの日経平均は前営業日比196.57円高の71,250.06円となった。東証プライム市場の売買高は31億5,419万株、売買代金は14兆609億円だった。業種別では、非鉄金属、石油・石炭製品。鉱業などが上昇した一方で、銀行業、精密機器、その他金融業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は41.4％、対して値下がり銘柄は55.8％となっている。
個別では、アドバンテ、キオクシアＨＤ、住友電、ＴＤＫ、古河電、スクリン、ローム、ルネサス、オムロン、村田製、ＮＧＫなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、東エレク、リクルートＨＤ、太陽誘電、イビデン、レーザーテック、信越化、ソニーＧ、ファナック、ＨＯＹＡ、ベイカレント、中外薬、第一三共、大塚ＨＤ、ディスコ、京セラ、テルモなどの銘柄が下落。