前週末19日の米国市場はジューンティーンス（奴隷解放記念日）の祝日で休場だった。欧州市場ではイラン情勢の不透明感に加え、欧州中央銀行（ECB）当局者のインフレを巡るタカ派的な発言が影響し、STOXX欧州600指数、英国FTSE100指数、ドイツDAX指数などは下落した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始した。米国市場休場で手掛かりを欠くなか、欧州株安やイラン情勢への警戒から売りが先行した。ただ、寄り付き後は半導体関連株や電線株を中心に買い戻しが強まり、指数は上昇に転じた。前場中盤にかけて先物主導の買いも加わり、日経平均は72600円台まで上げ幅を大きく拡大した。その後も買い優勢の展開が続き、終日高値圏で底堅い推移となった。
大引けの日経平均は前営業日比1,103.90円高の72,353.96円となった。東証プライム市場の売買高は20億8,253万株、売買代金は9兆8,247億円だった。業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、電気機器などが上昇した一方で、不動産業、鉱業、パルプ・紙などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は50.7％、対して値下がり銘柄は46.5％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテス、ファナック、イビデン、ＴＤＫ、村田製、キオクシアＨＤ、レーザーテック、安川電、ディスコ、リクルートＨＤ、味の素、古河電などの銘柄が上昇。
一方、ＫＤＤＩ、太陽誘電、ファーストリテ、中外薬、花王、７＆ｉＨＤ、住友不、ＪＴ、大和ハウス、トヨタ、日揮ＨＤ、野村総合研究所、浜ゴム、大林組などの銘柄が下落。