23日の日経平均は9営業日ぶりに反落。2565.58円安の69788.38円（出来高概算25億4000万株）と17日以来約1週間ぶりに70000円の大台を割り込んで取引を終えた。前日までの8営業日で8000円超急騰した反動から利益確定売りが次第に優勢となった。さらに、後場に入ると、サムスン電子などの韓国テック株がさらに下落したこともあり、東京市場でも半導体やAI関連株への売りがさらに膨らむきっかけになり、日経平均は安値引けとなった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1100を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、水産農林、陸運、海運など5業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、情報通信、金属製品など28業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、フジクラ、KDDIが概ね堅調だった半面、ソフトバンクG、東エレク、キオクシアHD、アドバンテスが軟調だった。
前日の米国市場では、中東情勢の進展から原油価格が下落し、NYダウが続伸したことや米マイクロン・テクノロジーが上伸したことなどから、朝方は買いが先行し、日経平均は取引開始直後には上げ幅が250円を超えた。ただ、前日の米国市場でスペースXが16％超下落し、ナスダック総合指数も反落したため、国内の宇宙関連株でも売られる銘柄が出たほか、アーム・ホールディングスやアマゾン・ドット・コムなど主力ハイテク株も軒並み下落したことも響き、主力のソフトバンクGやキオクシアHDなど、このところ相場をけん引していた半導体・AI関連株も下げ幅を広げる銘柄が増えた。
値幅自体は大きいものの、日経平均は急速かつ一本調子で上昇してきただけに当然の調整との受け止めが大半のようだ。24日に米半導体メモリー大手マイクロン・テクノロジーの決算を控えていることも持ち高調整のきっかけになったと思われる。中東情勢は核査察に関して食い違いが伝わるなど、完全に楽観はできないものの、原油価格の落ち着きも進んでいることから、目先の方向性はマイクロンの決算次第となりそうだ。