前日24日の米国株式市場はまちまち。原油安や国内の成長見通し改善でダウは終日堅調に推移した。一方、ハイテクは高値から利益確定売りに押され下落に転じ、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、25日の日経平均は939.12円高の70114.09円と反発して取引を開始した。米株市場の取引終了後に発表された米マイクロン・テクノロジーの3-5月期決算を受け、同社株が米市場の時間外取引で上昇したことが東京市場で人工知能（AI）株や半導体関連株などの株価支援要因となった。また、海外市場で原油価格が下落し、米長期金利が低下したことが安心感となった。日本政府が人工知能（AI）・半導体などの戦略17分野を巡り、2040年度までに官民で総額370兆円超を投資する計画をまとめたことから関連銘柄への関心が高まっている。寄り付き後は半導体関連の値がさ株中心に買いが広がり、先物主導の買いも加わって終日上げ幅を拡大する展開となった。
大引けの日経平均は前営業日比3191.37円高の72366.34円となった。東証プライム市場の売買高は23億3321万株、売買代金は10兆9137億円だった。業種別では、電気機器、情報・通信業、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、鉱業、海運業、保険業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は66％、対して値下がり銘柄は30％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクＧ、キオクシアＨＤ、ファーストリテ、イビデン、村田製、太陽誘電、ＴＤＫ、ディスコ、スクリン、レーザーテク、フジクラ、味の素、ロームなどの銘柄が上昇。
一方、三菱商、塩野義、三井物、ソニーＧ、豊田通商、コマツ、東京海上、ＭＳ＆ＡＤ、住友鉱、住友商、日立、KDDI、三菱重、HOYA、野村総合研究所などの銘柄が下落。