日経平均は大幅反落。2763.62円安の69602.72円（出来高概算10億4473万株）で前場の取引を終えている。
前日25日の米国株式市場は指数によって高安まちまち。ダウ平均は71.72ドル高の51920.62ドル、ナスダックは118.02ポイント安の25358.61で取引を終了した。PCEコア価格指数を受けたインフレ懸念の緩和で、寄り付き後、上昇。その後、携帯端末のアップル（AAPL）が重しとなったほか、イランによるホルムズ海峡の船舶攻撃が報じられ、原油が反発するに連れ相場は失速。ダウは1-3月期国内総生産（GDP）確報値が予想外に上方修正されたほか雇用関連指標を好感し底堅く推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、26日の日経平均は778.63円安の71587.71円と反落して取引を開始した。米ナスダック安やアップル株の下落を受け、東京市場でも値がさハイテク株を中心に売りが先行した。昨日の日経平均が3200円近く上昇したことから、短期的な利益確定売りが出やすかった。前場中盤にかけて先物主導の売りが強まり、日経平均は7万円を割って69600円台まで下げ幅を拡大した。
個別では、花王、ルネサス、オリンパス、テルモ、ダイキン、トヨタ、三井物、丸紅、ＪＴ、資生堂、コマツ、塩野義、住友不、セコム、大和ハウスなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテス、ソフトバンクＧ、東エレク、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、太陽誘電、イビデン、村田製、ファーストリテ、ディスコ、レーザーテク、フジクラ、ファナック、信越化、京セラなどの銘柄が下落。
業種別では、石油・石炭製品、建設業、食料品などが上昇した一方で、情報・通信業、電気機器、非鉄金属などが下落した。
後場の日経平均株価は、戻りの鈍い展開が続く見通し。米PCEコア価格指数を受けたインフレ懸念の緩和や米GDP確報値の上方修正は景気認識を支える材料だが、原油価格の上昇で景気や企業業績の下振れリスクが意識されたのも株価の重荷となっている。また、米OpenAIが2026年後半に計画していた新規株式公開（IPO）を2027年に延期することを検討しているとの報道もあり、投資家心理の悪化につながろう。後場は米株先物、原油価格、為替の動きを確認しながら、70000円回復を試す場面でも戻り待ちの売りが意識されよう。