前日25日の米国株式市場は指数によって高安まちまち。PCEコア価格指数を受けたインフレ懸念の緩和で、寄り付き後、上昇。その後、イランによるホルムズ海峡の船舶攻撃が報じられ、原油が反発するに連れ相場は失速。ダウは1-3月期国内総生産（GDP）確報値が予想外に上方修正されたほか雇用関連指標を好感し底堅く推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始した。メモリー価格の高騰でAI投資が減速しかねないとの懸念を横目に、東京市場でも値がさハイテク株を中心に売りが先行した。前場中盤にかけて先物主導の売りが強まり日経平均は7万円を割り、後場始めには一時68600円台まで下げ幅を拡大。終日マイナス圏で軟調推移となった。昨日の日経平均が3200円近く上昇したことから、短期的な利益確定売りが出やすかった。また、米OpenAIが2026年後半に計画していた新規株式公開（IPO）を2027年に延期することを検討しているとの報道もあり、投資家心理の悪化につながった。
大引けの日経平均は前営業日比3005.46円安の69,360.88円となった。東証プライム市場の売買高は23億9,793万株、売買代金は12兆1,679億円だった。業種別では、石油・石炭製品、鉱業、輸送用機器などが上昇した一方で、非鉄金属、情報・通信業、電気機器などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は58.6％、対して値下がり銘柄は39.2％となっている。
個別では、花王、ルネサス、オリンパス、テルモ、ダイキン、トヨタ、三井物、丸紅、ＪＴ、資生堂、コマツ、塩野義、住友不、セコム、大和ハウスなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ソフトバンクＧ、東エレク、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、太陽誘電、イビデン、村田製、ファーストリテ、ディスコ、レーザーテク、フジクラ、ファナック、信越化、京セラなどの銘柄が下落。