前週末26日の米国株式市場は下落。人工知能（AI）への懸念が重しとなり、寄り付き後、下落。原油価格が続落したほか、金利安が相場の下支えとなったが、リバランシングの動きが優勢となり、終日売り買いが交錯し、小幅安で終了した。主要指数はいずれも方向感を欠く展開となり、投資家は月末を控えた持ち高調整を進める動きが目立った。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。朝方は寄与度の大きいAI・半導体関連の銘柄がやや弱い動きとなるなか、早い段階でマイナスに転じた後、再びプラス圏に浮上するなど指数は方向感に欠ける展開となった。前場中ごろ以降は、軟調もみ合い展開が続き、終盤にかけて下げ幅を縮小して小反発で取引を終了した。月末・四半期末を控えたリバランス需要も意識され、機関投資家から持ち高調整の売りが出ているとの観測も聞かれた。一方で、医薬品や保険など内需・ディフェンシブ関連には資金流入が続き、東証プライム市場の値上がり銘柄数は6割超えとなっており、相場全体では業種間の物色の違いが鮮明となった。
大引けの日経平均は前営業日比107.23円高の69,468.11円となった。東証プライム市場の売買高は26億9,456万株、売買代金は11兆8,255億円だった。業種別では、その他製品、倉庫・運輸関連業、保険業などが上昇した一方で、非鉄金属、鉱業、ゴム製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は69.8％、対して値下がり銘柄は26.6％となっている。
個別では、太陽誘電、東エレク、ファーストリテ、コナミＧ、東京海上、中外薬、ベイカレント、スクリン、バンナムＨＤ、ソニーＧ、ダイキン、任天堂、トレンド、京セラ、ＫＤＤＩ、ファナック、野村総合研究所などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ソフトバンクＧ、キオクシアHD、フジクラ、イビデン、レーザーテク、住友電、ＴＤＫ、古河電、荏原、パナＨＤ、ＮＧＫ、キヤノンなどの銘柄が下落。